編集局は、新聞づくりの中核。大きく分けると政治、経済、外報、社会、地方支局などの取材部門と、整理と校閲が中心の内勤部門があります。
[編集職の仕事｜中日新聞社 入社案内]
(http://www.chunichi.co.jp/annai/work/editing.html)
と、ある。
編集長の典型的な責任には以下の事柄がある[2]。
事実確認（英語版）、つづり、文法、文体、ページデザイン、写真
盗用、代作、他所で発表済み、読者の関心をほんどひかないと見られる文書の却下
内容の編集
論説への寄稿
編集スタッフの意欲向上と能力開発
最終稿が完全で不備がないことの保証
読者の苦情処理と出版後の問題についての仕事
書籍あるいは雑誌では、引用の照合と参考文献の検査
[編集長 - Wikipedia]
(https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B7%A8%E9%9B%86%E9%95%B7)
日経新聞社の編集長というか記事掲載における責任者がどういう肩書なのかは知らないが、上記と同じ立ち位置なら日経新聞はそこまでの新聞だってことだろう。
まあこれまでにも色々物議を醸しだしてきていたので、売れれば良いという頭しかないのかもしれない。
なのでこういう糞記事はスルーでいい。
Togetterで見やすい形にまとめている人のtwitterが掲載されている。
確かに「普及率」で言えばスマホがテレビより上にあるように見えるが、実稼働やアクティブユーザーという
視点がないので、じゃあ本当にTVってどうなの？スマホ、ネットってどうなの？というところは見えない。
ネットは累計数やアクティブユーザー、ユニークユーザーは計測できるが、メディア全体の中での占有率は実際のところまだ見えてない。
最大の理由はテレビ視聴率とネットの評価測定方法が全く異なること。
視聴率は全国1900世帯（H28年時点の日本の世帯数＝5340万世帯なので、全世帯の0.004％弱）を対象にしており、ネットは例えばLINEのアクティブユーザー数7000万人と発表しているように人数で発表していることだ。
TV視聴率はビデオリサーチ社１社が行っている状況（以前はニールセン社もあった）で、協力世帯に高額な報酬を出した上で視聴率機器も賄っているなど非常にコストがかかっていることから、視聴率調査会社が増えなかった要因の1つだったと思われる。
これに対してネットは、そのサイトを開くだけでカウントされる。視聴する側に機器を置いたり報酬を与える必要がなく、MAUを観測するためのサーバ機材や運営保守費用こそかかるが、対視聴者に対してコストゼロで済む。そのためYahoo!、Googleといった企業が伸し上がれた要因の１つ。
話が逸れたが、
インパクトを与えるために誤解を誘発するような形にもっていくのは良くないよね。
この前触れたが、20代の人でもTVっ子がまだいるのでネットが逆転したと本当に言えるのか。
じゃあネットって実質どこまで浸透、依存してもらってるのか？という点を考えると、出てくる情報に不足が多いよねと。
一人が一度にできることってながらで２～３作業することは珍しくないが、集中してやるには一人１作業が
限界だと思うから、本当の意味でTV、ネットってどうなんですかね？ってところは計測できるようになった
ほうがいいんじゃないかなあと思うけど。どうなんだろ。
[日経新聞の「若い世代でスマホが普及している一方で、テレビは減っている」のグラフがツッコミどころ満載 - Togetter]
(https://togetter.com/li/1190733)
